日本癌治療学会会員各位
一般社団法人日本癌治療学会
理事長 吉野孝之
『次世代シークエンサー等を⽤いた遺伝⼦パネル検査に基づく固形がん診療に関するブリーフィングレポート』公開のお知らせ
謹啓 平素より本学に格別のご高配を賜り、誠にありがとうございます。
2019年6月にがん遺伝子パネル検査が保険適用になって以来6年が経過し、すでに検査数も10万例を超えています。
日本臨床腫瘍学会・日本癌治療学会・日本癌学会による3学会合同ゲノム医療推進タスクフォースでは、これまで「次世代シークエンサー等を用いた遺伝子パネル検査に基づくがん診療ガイダンス」を発出し、がんゲノム医療の臨床実装に貢献してきました。
一方、本ガイダンスは第2.1版が2020年5月15日に発出されて以来5年改訂されておりません。その間に、3回の診療報酬改訂（2020年、2022年、2024年）によって実施要件などが変わるとともに、公的保険で実施できるがん遺伝子パネル検査は2つから5つに増えています（2025年5月現在）。
がん遺伝子パネル検査の経験とリテラシーが向上した現在、第4期がん対策推進基本計画が掲げるように、多くの患者が真に恩恵を得るがんゲノム医療としてさらに発展し、継続していくには、現在のがん遺伝子パネル検査に関連する制度および体制を最適化していくことが必要です。
日本癌治療学会・日本臨床腫瘍学会・日本癌学会3学会合同ゲノム医療推進タスクフォースでは、これまでの固形がんに対するがん遺伝子パネル検査の課題を検証し、将来あるべき姿、それを実現しうる方策をブリーフィングレポートとしてまとめましたので、今後の診療や制度設計に役立たせていただければ幸いです。
謹白
記
『次世代シークエンサー等を⽤いた遺伝⼦パネル検査に基づく固形がん診療に関するブリーフィングレポート』
作成：日本癌治療学会・日本臨床腫瘍学会・日本癌学会
以上
※PDFはこちらから
次世代シークエンサー等を用いた遺伝子パネル検査に基づく固形がん診療に関するブリーフィングレポート
別表1_エビデンスレベル分類
別表2_エビデンスレベル（2017年8月21日時点）